初めての離婚裁判で、初めての不倫の証拠集め

今、民事裁判に向け準備されているのでしょうか。
自分の訴えを認めてもらうため、その主張を公的な効力とさせるため、裁判という大きな決断をされたあなた。夫の不倫証拠は集めることが出来ているでしょうか。
例えば、夫との離婚を考えているあなたですが、ほぼ不倫をしていることが分かっていながら、その確たる証拠がない。夫の不貞行為を証明し、裁判所に訴え離婚されたい希望をお持ちではないですか。
以前にも何度かあった女性の影。しかし何度問い詰めても「証拠もないくせに疑うな!」との一点張り。
今回こそは、夫が言い逃れのできない不貞事実を証明し、この結婚生活にピリオドを打ちたいのではないでしょうか。
ご自身で不倫証拠集めは困難!?
浮気・不倫行為の証拠を集めるにはとても大変です。不倫相手の女性からのメールやプレゼント、旅行先での見知らぬ女性とのツーショット写真など、不倫を疑うには充分な証拠です。でもそれは不倫疑惑に過ぎないのです。

不倫を確定させる確固たる証拠がない。証拠の一例をあげれば、女性と腕を組んでラブホテルに入る姿の写真などは決定的な証拠となります。しかもそれが一度だけの行きずりの関係ではなく、
継続的に不倫関係にあり、夫婦関係を決定的に破壊しているとの証明が必要となります。
裁判で不倫を証明するには、これほど大変な証拠集めが必要になります。まさか、ご自身が変装されて夫の後を尾行するわけにもいきませんよね。現場を確実に撮影できるとも限らないし、子育てや家事など多忙で、家から出られない方も多いと思います。もし、逆に旦那さんに尾行がばれた場合、あなたの離婚の望みはついえてしまうことも考えられます。
そもそも、自分の夫がほかの女性と仲良くラブホテルに入る姿を、カメラのファインダーから冷静に見ることが出来き、シャッターを押せる自信がございますか。中には怒りに震えてしまう女性も多く、そのまま夫に飛び掛かるなど傷害沙汰になる場合もあります。
ですので、不貞行為の証拠収集は、もみじ探偵社の浮気・不倫調査にお任せください。
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ご相談は無料。24時間365日受付


その探偵調査結果は裁判に使用できる?

せっかく集めた証拠が、裁判所において不採用となることがあります。
不採用になる場合、
その証拠の取得方法が適法だったかどうか、証拠足りうるだけの事実を表しているかどうかが問われます。
浮気・不倫の調査だけではありません。
ご結婚相手の調査や
いたずら・いやがらせ調査、法人向けの
企業信用調査に至るまで、日本データバンクが手掛けるすべての調査は、裁判を前提とした証拠収集を行っております。
もちろん、精度の高い証拠を効率よく短期間での収集に努めており、ご依頼者の目標を明確化するため、調査着手前に専任ベテラン調査員と綿密な打ち合わせを行います。
是非、日本データバンクの「
ご相談・調査の流れ」をご覧ください。
信頼される探偵調査を第一にする、日本データバンクへぜひご相談ください。
費用は安心のパッケージ料金
探偵社・興信所によっては基本料金+経費という料金体系の会社があります。もちろん、これが悪いわけではありません。ただ、これだとお客様は調査が終了するまで最終的な費用が分からないというデメリットがあります。
また、場合によって当初予定していなかった内偵調査が発生することもあります。本来であれば追加調査に当たるので別途料金が発生するところですが、それではお客様も安心して依頼できません。

日本データバンクはお客様が納得された料金で
調査項目を全て調べます。
つまり
日本データバンクの内偵調査は
安心のパッケージ料金
追加費用は一切頂きません
最初に決めた料金で最後まで調査します。
料金について心配することは何もありません。
安心して調査結果を待つことができます。
実際のご相談の際には
- あなたに適切な調査プランを立案
- 相談員があなたのお話をしっかりと聞かせて頂きます。その上で相談員がこれまで培ってきた経験を元にあなたに最適なプランを立案しご提案させて頂きます。
- 明確なお見積りを提示
- ご提案したプランを元に明確なお見積りを作成します。
ご契約後にこのお見積りを超える料金が発生することは絶対にございません。
調査プランの提案からお見積りまでは
無料です。
もみじ探偵社は質の高い調査を
低料金であなたにお届けします。
それだけではありません


W.A.D.(世界探偵協会)加盟
- 世界探偵協会・会員資格委員会が定める基準(適正・信用調査)をクリアした信頼性の高い者だけが入会を許可され、23ヵ国・57都市のトップレベルを誇る調査会社のみが加盟する、権威と格調がある国際組織です。

全国調査業協会連合会(全調協)加盟
- 特定非営利活動法人全国調査業協会連合会(略称 NPO 全調協)は、探偵社・ 興信所等のいわゆる調査業の健全な運営を目的として設立された組織です。 加盟員は消費者に適正な料金で適正な調査を提供するため協会から教育・指導を受けています。
数多く存在する国内の調査会社でもWADに加盟しているのは十数社のみであり、WADに加え全国調査業協会連合会、全国調査業協同組合に加盟する調査会社は日本国内で日本データバンクだけです。
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日本データバンク株式会社
代表取締役
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