日本データバンクは広島を中心とする西日本最大手の探偵事務所・興信所。浮気・結婚・家出・行方不明調査などあらゆる調査を手がける総合探偵社です。
ラインでご相談LINEロゴ@qxi8754h

母の不安的中?息子が紹介の婚約女性

カテゴリー: 結婚調査
2017年6月8日

大事な息子さんがついにご結婚。息子さんが見初めた女性が、どのような人なのか興味津々のご両親かと思います。嫁入りなんて古い言い方ですが、嫁姑の関係は今でも大切です。

特に、ご実家で商いをされていて、息子さんが跡継ぎの場合には、婚約者の女性に対し厳しい目が向けられるでしょう。ご結婚すれば若主人の奥さんというだけでなく、女将さんとして会社の経営にも携わらなくてはなりません。

そんな不安が募る息子さんのご結婚。広島にあるもみじ探偵社では「結婚・婚約相手調査」を行っています。その調査の内容をご紹介します。ご婚約者に察知されることなく、お人柄をお調べいたします。

息子が彼女を連れてきた!結婚したいと跡継ぎ息子が心配

跡継ぎの息子さんの婚約女性 結婚相手調査 ※写真はイメージです
跡継ぎの息子さんの婚約女性 結婚相手調査 ※写真はイメージです

学生時代から何人かの女性とお付き合いしてきた息子さん。実家の商売につながる会社に入社し、20代後半となった。そろそろ結婚しても良いのになと、気を揉んでいる時に、彼女を紹介したいとご両親に告げた。

小躍りするほどの喜び。ただ、ゆくゆくは家を継ぐ息子ですので、結婚相手の女性は若女将という事になります。自身も結婚後に大変苦労されたお母様。どんな女性なのか心配のことでしょう。

身なりや、人当たり、どんな仕事を現在している女性なのか心配です。息子の女性を見る目を信じているが、猪突猛進なところもあり、その場の雰囲気で結婚を約束したのではないか。

実際、息子さんの婚約者の女性にお会いして、疑問を持つことがあれば、ぜひ広島のもみじ探偵社にご相談ください。ご婚約女性の生活態度や、現在の仕事ぶりを調べる「結婚相手調査」をご利用ください。結婚調査のご相談方法

年の差夫婦が増加!年上彼女と結婚を約束した息子

年の差夫婦なんてよく見聞きする時代です。2017年5月にフランス大統領に就任したマクロンさん。奥様は高校時代の先生で、24歳年上の奥様がいらっしゃいます。日本においても、年上女房が珍しくありません。

でも実際、大切な息子さんが、親の年齢に近いほどの女性を、婚約者として連れてきたらどうでしょう。平静を装いながらも内心は穏やかでないと思います。息子がダマされているのではないかと、疑いたくもあります。

しかも、婚約女性に離婚歴が複数あるとしたら、非常に心配です。どのような離婚理由だったのか。本当に子どもはいないのか。子どもがいても良いが、息子との結婚生活に何か支障がないのか、確かめたいともみじ探偵社へご相談に来られる場合があります。

秘密の過去を持つ婚約女性!本当に幸せになれるのか親の心配

男女同権。女性も積極的に社会で働く時代です。とは言え、女性一人で生活することは非常に大変なことも事実です。その人生の中で、内緒にしておきたい仕事についた経験がないだろうか心配です。

夜の仕事や風俗産業など、反社会組織とも近い業界でもあります。そこだ働いていたから問題があるわけではないが、息子と結婚するからには、過去の交友関係を断ってほしいと願うのは親心です。

息子さんの幸せの結婚を考え、婚約者の調査をご依頼 ※写真はイメージです
息子さんの幸せの結婚を考え、婚約者の調査をご依頼 ※写真はイメージです

女性の過去の姿、あまり詮索してはいけないことだと思います。しかし、幸せな結婚のために結婚相手の調査を希望されるご家族がいらっしゃいます。

どんな些細ことでも事実を知った上で、人柄も良く幸せな夫婦となると確信が持てたら、それに越したことはありません。<婚約者調査の費用について

幸せな結婚を願っての「結婚・婚約相手調査」。結婚式や入籍日が迫って、広島のもみじ探偵社に相談にこられる新郎のご家族がいらっしゃいます。できるだけお早目の調査ご相談をお待ちしております。

まずは無料電話相談 “専門”のスタッフが親身になってご相談に応じます。0120-88-388無料相談電話24時間365日受付

結婚調査の最新記事

総合探偵社 日本データバンク
会社名:日本データバンク株式会社
〒730-0041
広島県広島市中区小町3番22号

探偵業届出証明書番号
第73160016号(広島県公安委員会)
探偵業届出開始証明書番号
第73070020号(広島県公安委員会)
調査方法や探偵業に関する、ご興味のあるキーワードで検索してください。
実際に探偵調査をご依頼されたお客様の声
最新のページ

ラインでご相談LINEロゴ@qxi8754h

弊社は探偵業法に基づき、以下の調査・業務は行っておりません。

  • 出生地、出生に関する調査
  • 預貯金残高、ローン残高などの財産に関する調査
  • 盗聴、盗撮など違法行為による調査
  • 工作行為(別れさせ工作、退職に追い込む工作)