以前は消息不明というと、事件や事故に巻き込まれたり海外に行ったまま連絡が取れなくなったりといったケースが多かったのですが、最近では消息不明というより急に失踪してしまう社会人が増えているようです。
ほとんどのケースで共通しているのが、前触れがまったくなく、周囲の人間にも原因がほとんどわからない事です。
しかも、失踪してしまう人の特徴としてあまり職場の人としゃべらずに一人でいる場合が多かったり、ほとんど自分の事については語らない為、捜索の手掛かりがまったく残っていないというケースが挙げられます。
また、特に営業職などの人に多いのですが、社用車に乗ったまま消息不明になったり、顧客の名簿の入ったパソコンを持ったまま行方が分からなくなったり、非常に困る状態でいなくなってしまう人もいるようです。
これらのような「急な失踪・行方不明」時にまず行うのは、管轄区の警察への失踪届けです。
ただし、事件や事故に巻き込まれたとみられる場合と違って、自主的な失踪の場合は警察としてもなかなか本格的に動いてはくれない場合があります。
そこで探偵社や調査会社など、民間でも捜索力を持つ組織に相談・依頼するという方法が出てきます。
警察はもちろん、無料で捜索してくれるのでお金を払ってまで探すのはちょっと・・という人が多いですが、いなくなった人が持っている会社の情報などの価値を考えると、一刻もはやく探し出して解決した方が、結局のところ損失を最小限に止まらせる事が出来る場合が多いようです。
失踪時の会社としての対処の仕方など、必要な情報を持っているのも探偵社の強みです。相談は無料なのでまずはお気軽にお電話ください。